記事更新日: 2020/02/07
ついに2020年を迎えました。今年は東京オリンピック・パラリンピックの年です。
看護師として活躍されている皆様は、どのような年にしたいでしょうか？
新しい年だからこそ、「新しいことにチャレンジ」してみたいという思いを持っている方もいるでしょう。
「転職をしてみたい」という考えは持ちでしょうか？
でも転職となると分からないことや疑問になる点があると思います。
このページでは「転職してみたい」という看護師の皆様に参考となる情報について掲載しています。
このページの目次
「看護師は転職が普通」
「看護師は転職先が見つかりやすい」
というような話をよく聞きます。実際のところはどのようになっているのでしょうか？
厚生労働省の統計である2019年度（令和元年度）「新規学卒者の離職状況」医療・福祉関連の場合では1年以内（2018年新卒者）では13.1％、3年以内（2016年新卒者）では39.0％となっています。こちらは看護師でない方を含みます。
一方で公益社団法人日本看護協会の「2018年病院看護実態調査」によると新卒の1年以内（2017年新卒者）の離職率は7.5％という結果でした。
次に求人倍率を見てみましょう。2019年11月の有効求人倍率は1.57倍（正社員1.18倍）でした。
看護師の場合で求人倍率を見てみましょう。日本看護協会の統計によりますと、2.32倍と非常に高い水準にあります。
なぜ「看護師は一般よりも求人倍率が高い」のでしょうか？
それは複数の要因が積み重なっているからです。
高齢者の割合は非常に増加しています。2019年現在では65歳以上の高齢者の割合が約10人に3人となります。
更に2020年以降は1945年以降生まれの戦後生まれの世代も後期高齢者になります。
そして2022年からは最も人口の多い「団塊の世代」が「75歳以上の後期高齢者」となっていきます。
高齢者は医療面でのケアがどうしても必要になってきます。
高齢者の割合はこれからもどんどん増えていきます。そうなれば必然的に看護師の需要も増加します。
一方で、少子化もさらに進行しています。看護師の担い手も不足してしまうことになるでしょう。
看護師は国家資格であるため、だれでもがなれる仕事ではありません。（准看護師は都道府県資格）
看護師養成課程のある専門学校や大学を卒業し、試験に合格することで初めて資格が取得できます。
そのため、転職が他業種と比較して容易に可能で、どこの医療機関も人手が慢性的に不足傾向です。
また、看護師は女性が多いため、出産や育児・配偶者の転勤、家族の介護が理由で退職してしまう事例が多くあります。
年齢やブランク、転職回数についても他の職種に比べて看護師は寛容な傾向があります。
特に夜勤のある病院の場合や訪問看護ステーションは、他の看護師の求人と比較しても求人倍率が高い傾向にあります。
ここでは転職の流れについて紹介をいたします。
転職活動は在職中に行って、内定後に現在の職場を退職することをお勧めします。
在職中の転職活動は日程調整が難しくなるでデメリットもありますが、収入がある状態で転職活動すると精神的な余裕は違います。
理由は以下の点からです。
「退職すると収入が途絶える」→生活ができない
「早く収入を確保することを優先して条件の悪い職場に転職」→短期で離職するリスクがある
一方で退職後の転職活動にも長所があります。
十分な貯蓄がある場合、不動産や株式の配当などで収入がある場合、配偶者や家族に収入があり無職である期間の援助を確実に受けられる場合は、退職後の転職活動も選択肢になりえます。
転職先を検索する上でまず検討したいことは「求人サイト」で検索することです。
スマホやパソコンですぐに調べることができます。
転職サイトは一般向けには「リクナビNEXT」や「マイナビ転職」などがありますが、看護師として転職を目指す場合には、看護師向けに特化したサイトを活用するのが理想です。
なお、一般向けサイトで検索する場合には、看護師の求人型の求人に埋もれてしまい、見つけ出すのに時間がかかりおすすめしません。
具体的に就職したい病院などがある場合は、直接病院などの公式Webサイトで探すのが早いでしょう。
公式Webサイトではほぼ必ず採用情報が掲載されております。
万が一募集がない場合で、「どうしても興味のある病院」の場合には問い合わせてみるのも良いかもしれません。
転職エージェントに相談する方法もあります。
転職エージェントは大手の会社の場合、「リクルートエージェント」や「マイナビエージェント」などがあります。
ただし、看護師として転職を目指す場合には、大手の会社よりも看護師向けに特化したエージェントがおすすめです。
看護師の紹介に強いエージェントのほうが、看護師という職種の特性を十分に理解した上で紹介をしてくれます。
履歴書・職務履歴書の作成をサポートや転職に関する相談も可能です。
面接の日程なども転職エージェントが間に入ることが多いです。
なお、看護師向けに特化した転職エージェントは、以下の会社があります。
「ナースジョブ」は、全国の病院の求人を扱っていることが強みです。
非公開求人も多数扱っています。
面接時のサポートに加えて、入職後のサポートもあります。
「看護師転職支援サービスNo.1」です。
「看護プロ」は、首都圏・近畿圏・東海圏を対象とした転職エージェントです。
非公開求人も多数扱っています。
面接時のサポートに加えて、入職後のサポートもあります。
入職6ヶ月後までにアンケートに回答すると、原則として常勤（夜勤あり）3万円、常勤（日勤のみ）2万円、非常勤1万円が支給されます。
「美容外科求人ガイド」は、美容クリニック（美容外科・美容皮膚科）に特化しています。
一般の病院の紹介はしていませんので、初めての転職で不安な方にも安心です。
「美容クリニック」に転職先を絞り込んでいる方の場合には非常におすすめのエージェントです。
美容クリニックの特性に応じた面接サポートもあります。
エントリーは求人サイトや直接病院に問い合わせることで完了できます。
なお、転職エージェントを経由した場合は手順が変わります。
転職エージェントを経由する場合は、基本的には転職エージェントがエントリーまで代行します。
履歴書・職務履歴書を作成しましょう。
エントリー直後に求められるケース、面接時に持参するケースなどがあります。
採用担当者の指示に従って対応しましょう。
なお、転職エージェントを経由する場合には履歴書・職務履歴書の提出も転職エージェントが代行する場合があります。
エントリーのあとは書類選考が行われます。書類選考が合格したら面接へ進みます。
面接は複数回に渡って行われる場合が殆どです。
勤務内容などについて疑問点がある場合は積極的に質問してみましょう。
最終的な選考結果はメールまたは郵送などで案内されます。
転職エージェントを経由する場合は、転職エージェント経由で結果が案内されます。
内定が出なかった場合は気持ちを切り替えて次の選考に進みましょう。
内定が出た場合の流れは具体的に次の項目で解説します。
ここでは内定が出た場合の流れについて紹介をします。
内定を得ることができた場合、転職するまでには「大きな仕事」があります。
それは、在職中である場合の話になってしまいますが、「退職」に向けた手続きをすすめることです。
近年はどの業種や職種を問わず「人手不足」が大きな話題となっています。
なお、看護師はどの病院も人手不足の傾向にあります。繰り返しにはなりますが、他業種と比較して「看護師は転職が容易」です。
業種や職種を問わず、退職しようとすると、引き止められるという話も最近は非常に増えており、中には強引な引き止めの事例もあります。
法律的には「退職の2週間前」までに、「退職届」を提出することにより退職が可能となります。
ただし、契約社員（非常勤職員）で勤続年数1年未満の場合などは例外があります。
退職後も人間関係を円滑に保ちたい場合には、概ね1ヶ月前までに通知するのが好ましいと言えます。
ただし、内定が決まっている場合には、次の職場に採用される前までには必ず退職しなければなりません。
次の職場の入職（入社）日を頭に入れた上で、無理なく入職（入社）できるようにできる限り早く退職通知をしましょう。
引き止められてしまった場合には、非常に難しい判断が求められてしまう状況となります。
引き止める側は基本的には「情に訴えかける」方法、「待遇改善」や「昇給」を持ちかける方法により引き止めを持ちかけます。
引き止められることによって、転職することができずに「キャリアアップのチャンス」を最悪逃してしまうリスクもあります。
このような場合には、「心を鬼にして引き止めを断る」ことと「退職日を具体的に提示する」ことが基本です。
心を鬼にして退職日を具体的に提示することで、意思が固いと判断して引き止めることを諦める可能性が高くなります。
引き止めに応じて現職にとどまった場合、様々な弊害が生じるリスクがあります。
また、退職予定日の延期は好ましくありません。
特に転職先の内定が決まっている場合は、退職予定日の延期をしたことが原因で内定取り消しとなるリスクもあります。
退職予定日を具体的に提示していてもなし崩し的に延期になり、結局は辞めること自体がいつの間にかできなくなる場合もあります。
現職にとどまった場合、同僚や上司の不平不満のもととなってしまうリスクがあります。
特に引き留めたのに合わせて「待遇改善」「昇給」などが行われた場合は、不平不満が生まれるリスクが高くなります。
転職をとどまったものの、居づらくなってしまい最後は退職してしまう事例も多くあります。
人手不足の状況であっても、退職届を出していれば法的には問題がないことにはなります。
ただ、退職することにより仕事が回らなくなったり、残業が増えて他の職員（社員）の負担が大きくなったりするのは事実と言えます。
退職で迷惑をかけてしまうことになるのは事実ですが、あなたには責任がありません。
「後任が決まるまで」「新たな職員（社員）を採用するまで」引き止める事例は結構あります。
後任に引き継ぐ場合も新たな職員（社員）を採用する場合も、あなたと同じように仕事が回らなくなるリスクがあります。
新たな職員（社員）を採用する場合でも、後任に引き継ぐ場合でも、教育や研修をするなどしてあなたと同じように仕事ができるようになるまでには、どうしても時間がかかってしまいます。そのため、基本的には会社はあなたを引き留めようとします。
人手不足はあくまでも「経営者の責任」で「労働条件改善」「業務効率改善」「教育体制整備」「フォロー体制整備」などの方法で対処していく問題となります。
あなたが退職しようとしている勤務先が、離職率の高いブラック病院（企業）であった場合は、辞める原因を作り出したのは「経営者の責任」がものすごく大きいと言えるでしょう。
当然ながら、あなたがやめたあとの補充として「新たな職員（社員）を採用する」のも経営者が対処しなければなりません。
対処法はあります。繰り返しになりますが、退職届を出しておけば法的には問題ありません。
人員が著しく逼迫している状況だったり、あなたが退職すると仕事が回らなくなったりする場合には、強引な引き留めを行う場合も考えられます。
引き止める際の極端な例として、「パワハラ行為」があったり、「退職金を支払わない」と言われたり、「賠償請求されそう」になったりする事例もありますが、そのような行為があった場合には違法となります。
労働基準監督署や個人で加盟できる労働組合に相談をしましょう。
なお、そこまでした強引な引き止めの場合は、ブラック病院（企業）であり組織として問題があるために、あなたが望んでいたとしても円満退職はできません。
この場合は、毅然とした対応で必要に応じで弁護士など専門家の力を借りて、退職手続きを進める必要があります。
退職代行業者は近年の人手不足の影響で多数の業者が登場しております。退職手続きを代行してくれるのはありがたい存在ですが、担い手は弁護士でないことが多いです。
退職代行業者としては、「退職代行NEXT」などがあります。
そのため、退職代行業者に依頼する場合は、退職届の作成は自分自身で行う必要があります。
また、残業代未払いなどのトラブルを抱えていた場合は、代行業者では対処できません。
弁護士事務所でも退職代行手続きが可能な事務所がありますので、その場合は弁護士に相談するのがおすすめです。
同時に残業代未払いなどのトラブルがある場合、退職代行と同時に残業代請求などの対応も可能です。
最後までご覧いただきまして、ありがとうございました。
よりよい、働き先が見つかるようお祈りいたします。
ひとり哲学「ひとり時間と仲良くなるのが人生を楽しむ秘訣だ」
ひとりタイプ：貴族
生年月日：1979年1月22日A型
趣味：カメラ、旅行、ダイビング、資産運用、カフェ巡り
仕事は、IT企業の経営企画部でＭ＆Ａや会社の分析。
数字に基づいた情報分析は大好物です！
サラリーマンをしながら資産運用を行っており、
運用歴は12年（投資信託、ＦＸ、株など）
運用実績は秘密！（いつか公開するかも）
収入源を複数持ち、自分の仕事を趣味として楽しむ『趣味リーマン』を目指してます。
